アドバンドについて

広告・広報の成果は支援会社で大きく変わります。
そんな大切な発注先、どのように選んでいますか？

「自社の価値をもっとわかりやすく伝えるには？」

そんな悩みとか課題があるとき、的確なアドバイスをしてくれる第三者の存在は心強いものです。
ところが、制作物にたずさわる発注先候補はいっぱい存在していて、その決定は簡単ではありません。

そこで、支援会社のちがいをわかりやすく解説するとともに、
アドバンドの強みについてお話しします。

他社とのちがい

「発注者側の苦労」も多い、広告業界の現状

ただでさえ、むずかしい「ものづくり」。
余計なことでエネルギーを使いたくない。

何かを“伝える”ためのものづくりは、
WHY（なぜ伝えるのかを把握する）→WHO（誰にむけて伝えるのかを整理する）→
WHAT（伝えるべきことを見つける）→HOW（どう伝えるかを決めて形にする）
という流れで進めていきます。

広告業界では、それぞれの工程を分業し、複数の会社が担当するケースがほとんど。
それぞれのプロフェッショナルが各業務に注力できるメリットもありますが、
関係者が増えるほどコミュニケーションは複雑になります。
制作の目的や修正の要望、さらに、それらにいたった経緯までを、
各社をまたいだプロジェクト全体にうまく落とし込むのは容易ではありません。

その結果、なかなか思いどおりに進められないほか、発注者側の負担が増えてしまい、
多くのご担当者が頭を抱えてしまっているのです。
こんな状況では、ものづくりをとおした課題の解決は、非常に困難です。

■ 工程ごとに分業する場合

工程ごとに分業する場合
アドバンドの「ものづくり」

納品物の品質だけでなく、
提供するプロセスも大事にする。

私たちアドバンドのこだわりは、ものづくりにおけるコミュニケーションをシンプルにすること。
だから、WHYからHOWまでの4ステップを1社で担います。
意思の疎通や情報の管理に使うエネルギーをできるだけ削ぎ落とし、
お客様が本来使うべきところに力を注げるように、工夫をこらしています。

また、私たちの最終的な商品は印刷物・ウェブ・動画といった制作物ですが、
ものづくりをとおした「サービス業」であるととらえ、
お客様にとってやりとりがしやすく、気軽に相談できる立場でいることも大切にしています。

大事な予算を使い、課題解決にむけて本気で取り組もうとしているお客様。
私たちも同じ熱量でむき合うために、十分な人員体制によって、一丸となり全力で支援します。
（時には、お客様より熱くなることも……）

■ 4ステップを一括して担うアドバンドの場合

4ステップを一括して担うアドバンドの場合
全社員がものづくり経験者として対応
全社員がものづくり経験者
として対応

アドバンドでは入社後、必ずライターかデザイナーとして企画やものづくりにたずさわります。つまりクリエイターが窓口となるため、お客様の要望や課題に寄り添えるのが特徴。外部パートナーをふくめ、最適な体制でのぞみます。

印刷物・ウェブ・動画など、あらゆる媒体に対応
印刷物・ウェブ・動画など、
あらゆる媒体に対応

ものづくりといっても、特定の制作物だけをつくっているわけではありません。お客様が解決したい課題や制作物の目的、用途に合わせて最適なメディアを検討。印刷物・ウェブ・動画とあらゆる媒体を提案・制作しています。

すべてのお客様と直接取引
すべてのお客様と
直接取引

アドバンドは、お客様企業との間に広告代理店などをはさまず、すべて直接お取引をしています。そうすることで、お客様の要望や意見を制作物に反映できるうえ、私たち自身も、お客様が抱える企業課題や社会課題にじっくりとむき合うことができるのです。

経営理念

Mission

私たちがいる理由

正しいつながりをつくる。

私たちの、まんなかにあること。

こだわりの詰まった商品が、
本当に必要な人に届いていない。
お互いを深く知らないまま、
会社と社員がすれ違っている。
いっしょに汗を流しているはずなのに、
まるで他人みたい。

もどかしさや、悔しさを感じる人がいる結びつき。
それは、いつかほどけてしまう。

自慢の商品を届けたい企業と、
自分にぴったりなものを探す人。
自分らしく働きたい人と、
その人らしさを活かしてほしい企業。
仲間として、心を通わせ合いたい社員同士。

誰かとだれか、
誰かとなにかが「正しく」つながると、
世界はもっと心地よくなる。

あらゆる人やモノの正しいつながりをつくりたい。
それが、アドバンドの想いです。

Value

大切にしたい姿勢

1. 結束しよう

2. ていねいに追求しよう

3. わかりやすく伝えよう

4. 大胆に疑おう

5. 自ら挑戦し学ぼう

Vision

描きたい未来

「想い」の不協和音がない
心地いい世界に。

Logo mark

ロゴマーク
ロゴマーク

社名の頭文字でもある「A」がモチーフ。円、直線、曲線がさまざまに関わり合って結びつき、つながりを表現しています。色あざやかなオレンジと角のない形には、クリエイティブな大胆さとともに、親しみやすさも感じてほしいという願いが込められています。

私たちの歩み

広告と広報の大切さとむずかしさ。
たくさん悩んできたから、わかります。

アドバンドがこの世に誕生したのは、2006年6月1日のこと。
零細企業の私たちが、今ではたくさんの優良企業からお声をかけていただけるようになったのは、
広告と広報の重要性をだれよりも理解し、世の中の変化に合わせて実践してきたからです。
そして、その根底にあるのはいつも、「正しいつながり」へのこだわりでした。

特設ページ
7つのものがたり

会社概要

会社名
アドバンド株式会社
設立
2006年6月1日
資本金
300万円
役員
代表取締役　中野 道良
従業員数
27名　※2025年4月1日現在
事業内容
パンフレットなど印刷物の企画・編集・デザイン・Webサイトの企画・編集・デザイン・更新（維持管理）・映像の企画・撮影・編集・制作・配信
集客・マーケティングに関するコンサルティング/CSRのコンサルテーション
所在地
〒171-0022 東京都豊島区南池袋1-13-21 PMO池袋Ⅱ 5F
電話番号
03-5952-0082

アクセス

〒171-0022
東京都豊島区南池袋1-13-21 PMO池袋Ⅱ 5F

池袋駅から徒歩5分

沿革

2005
  • 広告制作プロダクションAd.Bandを設立し個人事業主として創業
2006
  • アドバンド株式会社に法人化。3名でスタート
  • 印刷物制作に加え、Web制作事業を開始
2007
  • ダイレクトメールによるマーケティングをスタート
  • メールDM、FAXDM、テレアポなど販促を強化
2008
  • 新卒を対象とした初めての会社説明会を新宿野村ビルで実施
  • 初の研修合宿を、茨城県守谷市にて1泊2日で開催
2009
  • ニュースレター「adLive」（アドリブ）創刊
  • Yahoo！とGoogleに出稿し、リスティング広告を運用開始
2010
  • 映像制作事業を開始
  • 日本IR協議会に会員登録
2011
  • 創立5周年
  • パイプドビッツ社のデータベースシステム「SPIRAL」を導入
2012
  • メールやスケジュールなどを完全クラウド化
  • 広告代理店との契約をすべて打ち切り、全業務が直販体制に
2013
  • 初の社員旅行を実施し、全社員で大阪・兵庫へ
  • 業務拡大につき事務所を拡張
  • パワーポイント動画制作事業を開始
2014
  • 育児介護休業規定を含め就業規則を改訂
  • ニュースレター「adLive」を全面リニューアル
  • 大学生・専門学校生を対象にインターンシップを開始
2015
  • FAXを廃止し、通信のデジタル化を推進
  • Adobe Creative Cloudを全PCに導入
  • オウンドメディア「adLive.Co」を開始
2016
  • 創立10周年
2017
  • グループウェアツールの「G Suite」を本格導入
2018
  • 業務拡大につきオフィスを移転
2019
  • コーポレートサイトを全面リニューアル
  • MAツール「Kairos3」を導入し、メルマガ配信を開始
  • SDGsの広まりを受け、統合報告書のサービスを開始
2020
  • コロナ感染の拡大により、リモートワークを本格導入
  • 個人情報保護のニーズをふまえ、プライバシーマーク取得（第10830574(01)号）
  • 代表の中野が初の著書『販促の設計図』を翔泳社より出版
  • セミナー・有料相談などコンサルティング業務を強化
2021
  • 理念やロゴなどを刷新し、新たにCIを構築する人事コンサルタントに依頼し、評価制度を策定
  • 経団連事業サービス社内広報センターが発行する会員情報誌「コミュニケーション・シード」において、連載記事の執筆をスタート
2022
  • 社内報に関する講座により、日本の人事部が主催する「HRカンファレンス」に登壇
  • ブランドBOOK・ノウハウBOOK（３冊）を発行
2023
  • 働き方改革の一環で、デザイナーを含むすべてのパソコンをノートPCに統一
  • コロナ禍で中断していた新卒採用を再開し、3名が入社
  • 周年事業の講座で、日本の人事部が主催する「HRカンファレンス」に登壇
2024
  • 経営コンサルタントの支援により、初の大規模な組織改革に着手
2025
  • 業務拡大につきオフィスを移転

取引先一覧

（上場企業）

  • 積水ハウス株式会社
  • エスビー食品株式会社
  • フジッコ株式会社
  • エン・ジャパン株式会社
  • 株式会社アシックス
  • 日油株式会社
  • 株式会社ナック
  • 株式会社オカムラ
  • 株式会社早稲田アカデミー
  • 富士急行株式会社
  • 株式会社オリエンタルコンサルタンツホールディングス
  • 東洋製罐グループホールディングス株式会社
  • アサガミ株式会社
  • 株式会社アイネット
  • 株式会社エムティーアイ
  • 千代田インテグレ株式会社
  • デリカフーズホールディングス株式会社
  • 株式会社コラボス
  • 株式会社ジェイテック
  • 霞ヶ関キャピタル株式会社
  • ミナトホールディングス株式会社
  • 株式会社いい生活
  • 株式会社オキサイド
  • 株式会社エル・ティー・エス
  • 株式会社サンセイランディック
  • 株式会社パスコ
  • 株式会社タムラ製作所
  • 株式会社朝日ラバー
  • 神田通信機株式会社
  • 株式会社小森コーポレーション
  • 株式会社クレスコ
  • 株式会社LIFULL
  • 株式会社ゼネラル・オイスター
  • 株式会社アバント
  • ロート製薬株式会社
  • 高砂香料工業株式会社
  • 株式会社タムロン
  • キュービーネットホールディングス株式会社
  • 株式会社ラック
  • パラマウントベッド株式会社
  • 森下仁丹株式会社
  • 株式会社日本アクア
  • 株式会社新日本科学
  • 山田コンサルティンググループ株式会社
  • 三菱電機株式会社
  • 株式会社コプロ・ホールディングス
  • 株式会社シーイーシー
  • ニフティライフスタイル株式会社
  • 株式会社ジーネクスト
  • ほか

（以上、上場企業）

（非上場企業）

  • 日鉄テクノロジー株式会社
  • 日鉄スラグ製品株式会社
  • 株式会社ニッケンフェンスアンドメタル
  • 株式会社ファミマ・リテール・サービス
  • 株式会社三井三池製作所
  • 三菱電機ロジスティクス株式会社
  • 株式会社オリエンタルコンサルタンツ
  • 株式会社オリエンタルコンサルタンツグローバル
  • 株式会社オーネット
  • 株式会社プラザーラボーネ
  • ウイングアーク1st株式会社
  • 西武造園株式会社
  • 帝国インキ製造株式会社
  • ポーラ化成工業株式会社
  • 東洋製罐株式会社
  • 株式会社ジェイ・アイ・エム
  • 株式会社法研
  • 株式会社住協
  • 東京都市開発株式会社
  • 東日本総合計画株式会社
  • ニチビル株式会社
  • 株式会社三技協
  • 株式会社桧山建工
  • 株式会社東京ダイヤモンド工具製作所
  • 株式会社ジーネクスト
  • 株式会社コンベックス
  • 株式会社クレヴァシステムズ
  • 株式会社八王子薬剤センター
  • 株式会社TJホスピタリティ
  • 大成基礎設計株式会社
  • 株式会社エイテック
  • 株式会社レンターズ
  • 株式会社ピーアンドピー
  • 株式会社フェニックス
  • エヌケーケーシームレス鋼管株式会社
  • 三木プーリ株式会社
  • 株式会社オズビジョン
  • エース株式会社
  • JBSホールディングス株式会社
  • 株式会社遊楽
  • 一般社団法人しながわ観光協会
  • 株式会社ジェーエステック
  • 米国非営利団体 ローラシアン協会
  • Urban Resort Group
  • 株式会社テヅカ
  • 株式会社ノムラ薬局
  • 昭石エンジニアリング株式会社
  • 株式会社Ginza
  • 株式会社メモリアルアートの大野屋
  • 公益財団法人 墓園普及会
  • しながわ観光協会
  • 三木プーリ株式会社
  • 株式会社トーガシ
  • 京浜ドッグ株式会社
  • セメダイン株式会社
  • フォルム株式会社
  • 株式会社テンフィートライト
  • 駿台教育センター株式会社
  • ほか

（以上、非上場企業）

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